先日、「バイク保険（任意保険）に人身傷害保険を付けたいが保険料が高くなるが、どうしたらいいか？」との質問を頂きました。人身傷害保険“あり”と“なし”ではどの程度保険料が異なるのでしょうか。

人身傷害保険をバイク保険（任意保険）にセットした場合、セットしない場合の保険料の比較をご紹介します。

また、人身傷害保険を付帯（セット）したバイク保険の保険料が少しでも安くなる方法を考えてみたいと思います。

１．人身傷害保険とは？

まずは人身傷害保険について簡単にご説明したいと思います。

人身傷害保険とは、事故により運転者や同乗者が死傷した場合に、その過失割合（責任割合）にかかわらず、保険金額を限度に被る損害の実際の損害額（治療費、休業損害、逸失利益、及び精神的損害等）に対して保険金が支払われる補償です。
『人身傷害保険について抑えておくべき６つのポイント』

人身傷害保険で支払われる保険金のイメージ図は、以下の通りです。

（出典：セゾン自動車火災保険）

２．バイク保険（任意保険）に人身傷害保険は必要か？

バイクは事故をした際にケガをする可能性が高い乗り物です。また、車での事故に比べて大きなケガをする可能性も高くなります。

上記の通り、人身傷害保険は過失（責任）割合に関係なく、実際の損害額（治療費、休業損害、逸失利益、及び精神的損害等）に対して保険金が支払われる点で、バイクを運転する方にはメリットが大きい補償です。

例えば、バイクで車と事故を起こし、ご自身の過失割合が高い場合、相手からの賠償額は、低くなります。しかし、人身傷害保険をセットしていれば、過失割合に関係なく、治療費などが支払われます。

また、バイク事故で大けがをした場合、治療が長引く可能性があります。治療が長引けば、治療費だけなく、仕事に支障が出て、収入が下がる可能性もあります。

そのような場合、治療費だけでなく、休業損害なども支払われる人身傷害保険があれば、非常に助かります。

生命保険や医療保険に加入しているかた大丈夫だと思われる方もいるかもしれませんが、生命保険は高度障害状態や死亡しなければ、保険金は支払われません。

また、医療保険は入院や手術をした場合に給付金が支払われますが、ケガで自宅療養が必要な場合には、医療保険からの保障はありません。

バイクが好きで、よくバイクに乗る方にとっては、人身傷害保険は必要性の高い補償だといえます。

なお、バイク保険（任意保険）に搭乗者傷害保険と人身傷害保険のどちらをセットすべきかについては、下記記事をご参照ください。
『バイク保険には人身傷害保険と搭乗者傷害保険のどちらをセットすべき？』

３．自動車保険の人身傷害保険でバイク事故も補償されるか？

バイク以外に車を所有している場合、「加入している自動車保険の人身傷害保険でバイク事故も補償してもらえるか？」という質問をよく頂きます。

残念ながら自動車保険の人身傷害保険ではバイクの事故は補償されません。よって、バイク保険にも人身傷害保険をセットする必要があります。

ただし、125cc以下の原付に乗っている方で、ファミリーバイク特約を自動車保険にセットしている場合、ファミリーバイク特約が「人身傷害型」であれば、人身傷害保険の補償も受けられます。
『ファミリーバイク特約とは？補償範囲やメリットなど９つのポイント』

４．人身傷害保険「あり」と「なし」のバイク保険料比較

さて、バイク保険（任意保険）に人身傷害保険を付けた場合、どの程度、保険料が高くなるでしょうか？大手損保会社のバイク保険に人身傷害保険を付けた場合と付けない場合との比較は以下のようになります。

１）人身傷害保険“あり”の場合

上記条件で人身傷害保険ありの場合は、下記のような試算結果になります。

人身傷害保険：3,000万円（搭乗中のみ補償）
年間保険料：33,130円

２）人身傷害保険“なし”の場合

上記条件で人身傷害保険なしの場合は、下記のような試算結果になります。

人身傷害保険：なし
年間保険料：17,960円

人身傷害保険“あり”は“なし”に比べて保険料が約２倍になります。

ちなみに、上記条件で、契約車両が軽四輪乗用車の場合には、人身傷害保険“あり”が34,560円、人身傷害保険“なし”が32,330円となります。人身傷害保険“あり”と“なし”の保険料差は約2,000円です。

バイク保険の場合は人身傷害保険の“あり”、“なし”で大きく保険料に開きがあることが分かります。四輪車に比べて二輪車（バイク）の場合には、事故時のケガや死亡の確率（リスク）が高くなるので、人身傷害保険の保険料が高くなるのは容易に想像できます。

５．人身傷害保険「あり」と「なし」の通販型バイク保険料比較

自動車保険ではリスク細分型の商品が当たり前になってきているのですが、バイク保険（任意保険）でもリスク細分型の商品が販売されています。

リスク細分型のバイク保険とは、免許の色や年間走行距離、使用目的等で保険料を細分化している商品です。リスク細分型の商品であれば、条件によっては、保険料を大きく節約することが可能です。
『バイク保険もリスク細分型保険に乗り換えると安くなる!?』

ある通販（ダイレクト）型保険会社のバイク保険を下記条件で実際に試算してみました。

１）人身傷害保険“あり”の場合

上記条件で人身傷害保険ありの場合は、下記のような試算結果になります。

人身傷害保険：3,000万円（搭乗中のみ補償）
年間保険料：27,860円（インターネット割引適用）

２）人身傷害保険“なし”の場合

上記条件で人身傷害保険なしの場合は、下記のような試算結果になります。
人身傷害保険：なし
年間保険料：16,340円（インターネット割引適用）

大手損保会社と比べて、人身傷害保険“あり”だと約5,000円の差が発生します。

上記条件でゴールド免許であれば、人身傷害保険“あり”が22,390円、人身傷害保険“なし”が14,500円です。更に大手損保会社のバイク保険との保険料差が広がります（大手損保会社のバイク保険にはゴールド免許割引がありません）。

通勤・通学にバイクを使わず、乗るのは週末くらいという方にとっては、通販型（ダイレクト型）バイク保険の方が保険料を安くできます。

６．バイク保険料を安くする方法｜一括見積もりで比較

上記試算例の大手損保会社の場合、年間走行距離や免許の色、使用目的等は保険料に反映されません。

逆に上記試算例の通販（ダイレクト）型保険会社の場合、年間走行距離、免許の色、使用目的、居住地域等が保険料変動要素になります。条件によっては、代理店型（大手損保会社）のバイク保険に比べて通販（ダイレクト）型のバイク保険の方が大きく保険料が安くなる可能性があります。

保険会社によって保険料の変動要素が異なることがありますので、是非、一括見積もりで保険料の比較をしてみて頂ければと思います。
『バイク保険見直し（無料一括見積もりサービス）』

まとめ

バイク保険に人身傷害保険を付帯すると保険料が高くなることがご理解頂けたと思います。保険料という観点だけで考えるのであれば、リスク細分型の通販（ダイレクト）型バイク保険の方が保険料が安くなる可能性があります。

サービス内容等と保険料を考慮のうえ、代理店型のバイク保険にするのか、通販（ダイレクト）型のバイク保険にするのかを検討して頂ければと思います。

尚、人身傷害保険の保険金額（保障額）の決め方については、下記記事を参考にして頂ければと思います。
『人身傷害保険の保険金額（補償額）は3,000万円で充分か？』

最終更新日：2019年6月15日
No.198