バイク保険の年齢条件の設定は、誤っていると補償対象外となることがありますし、また、保険料を安くするうえでも非常に重要な設定項目です。

自動車保険の年齢条件の設定区分と同様に、バイク保険の年齢条件についても設定できる区分が保険会社によって異なります。

今回はバイク保険の年齢条件の設定区分についてご紹介します。各保険会社ごとの年齢条件区分を確認し、バイク保険選びに役立てて頂ければと思います。

１．運転者の年齢条件とは？

自動車保険と同様にバイク保険でも運転者の年齢条件を設定すると、補償される人の年齢を制限することになります。補償される方の年齢を制限することで保険料が安くなります。

保険料は下記のように若い方でも運転できる「全年齢補償」が一番保険料が高く、運転する人の年齢が一番制限される「30歳以上補償」が最も保険料が安くなります。

「30歳以上補償」＜「26歳以上補償」＜「21歳以上補償」＜「全年齢補償」

なお、年齢条件は下記の方に適用されます。下記の方の中で運転される可能性のある一番若い方に年齢条件を合わせる必要があります。

(1)記名被保険者（主に車を使用する方）
(2)記名被保険者の配偶者
(3)記名被保険者または配偶者の同居の親族
(4)上記いずれかの方の業務に従事中の使用人

※イーデザイン損保（平成23年4月1日以降始期日契約の場合）、アクサダイレクト（平成28年3月1日以降始期日契約の場合）、ソニー損保等、上記(4)の方については、年齢条件が適用されない保険会社もあります。つまり、契約の車を運転される下記の方の中で一番若い方に合わせて年齢条件を設定することになります。

①記名被保険者
②記名被保険者の配偶者
③記名被保険者または配偶者の同居の親族

年齢条件は、上記の方以外には適用されません。よって、上記以外の方に年齢条件の設定を合わせると、ムダに高い保険料を支払うことになる場合があります。

例えば、30歳の方が記名被保険者（主にバイクを使用される方）のバイク保険で、20歳の知人が運転することがあるため、年齢条件を「全年齢補償」にする必要があると勘違いされているケースがあります。

この場合、20歳の知人には年齢条件が適用されないため、30歳未満の配偶者や同居のご家族でバイクを運転する方がいないのであれば、年齢条件は「30歳以上補償」に設定して問題ありません。

適切な年齢条件設定が、バイク保険の保険料を安くするための重要なポイントの1つです。

年齢条件設定についての詳細は、下記記事をご参照ください。
『自動車保険の年齢条件設定方法とは？確認すべきべき４つのポイント』
『個人事業主の方が注意すべき自動車保険の「年齢条件」設定方法』

２．バイク保険の年齢条件区分

自動車保険と同様にバイク保険も設定できる年齢条件区分が保険会社によって異なる場合があります。主な保険会社のバイク保険の年齢条件区分は下記の通りです。

東京海上日動
年齢を問わず補償
2１歳以上補償
26歳以上補償

損保ジャパン日本興亜
全年齢補償
2１歳以上補償
26歳以上補償

三井住友海上
年齢を問わず補償
2１歳以上補償
26歳以上補償

チューリッヒ
年齢を問わず補償
2１歳以上補償
26歳以上補償
30歳以上補償

三井ダイレクト損保
年齢を問わず補償
2１歳以上補償
26歳以上補償
30歳以上補償

アクサダイレクト
全年齢補償
2１歳以上補償
26歳以上補償
30歳以上補償

通販型のバイク保険は「３０歳以上補償」という区分がありますが、大手損保会社のバイク保険には「２６歳以上補償」までしか区分がありません。

３．原付の年齢条件区分は「２１歳以上補償」が上限

実は同じ２輪車でも125cc以下のバイク（原付）は年齢条件が下記２区分しかありません。

「全年齢補償」
「２１歳以上補償」

※原動機付自転車（原付）とは125cc以下の二輪車および50cc以下の三輪以上の自動車のことをいいます。

この区分は各保険会社同じで、通販型も代理店型の大手損保会社も原付の年齢条件は「全年齢補償」と「２１歳以上補償」の２区分しかありません。

４．原付であればファミリーバイク特約が合理的

原付の場合で、同居の親族等が自動車保険をご契約されているのであれば、ファミリーバイク特約もご検討下さい。

ファミリーバイク特約とは、記名被保険者及びその家族が、原動機付自転車（125cc以下の二輪車、50cc以下の三輪以上の車）を運転中に起こした事故を補償する特約です。

ファミリーバイク特約は下記の方が補償対象となります。

また、ファミリーバイク特約には下記のようなメリットがあります。

ファミリーバイク特約は、主契約である自動車保険の年齢条件が適用されませんので、同居の若い子供が原付を乗る場合などは、バイク保険に加入するよりも保険料を安く抑えることができます。

例えば、親が自動車保険に加入しているケースで、年齢条件が「35歳以上補償」に設定されていたとします。

その同居の16歳の子供が原付に乗る場合、自動車保険にファミリーバイク特約をセットすれば、自動車保険の年齢条件は適用されないので、子供が原付で起こした事故も補償されます。

原付に対してバイク保険を契約するよりもファミリーバイク特約で補償を追加した方が保険料が安く抑えられる可能性があります。

ファミリーバイク特約を付帯（セット）する際の注意点については、下記記事をご参照ください。
『ファミリーバイク特約とは？補償範囲やメリットなど９つのポイント』

ファミリーバイク特約とバイク保険の違いについては、下記記事で解説していますので、ご参照ください。
『ファミリーバイク特約とバイク保険の違い（比較）』

５．バイク保険の年齢条件は保険期間の途中でも変更が可能

バイク保険の年齢条件は、自動車保険の年齢条件と同様に保険期間の途中での変更が可能です。

例えば、20歳の記名被保険者（バイクを主に使用する方）のみが運転するバイク保険で、その方が保険期間の途中に21歳になる場合、誕生日にバイク保険の年齢条件を「全年齢補償」から「21歳以上補償」に変更可能です。

年齢条件を上げる変更をした場合、変更後から保険料は安くなります。また、保険料を1年分、年払いにしている場合については、変更後の差額保険料が保険会社から返金されます。

一般的に年齢条件を下げる変更は忘れずに変更される方が多いのですが、年齢条件を上げる変更については、ほとんどの方が忘れています。年齢条件の変更忘れがないようにお気を付けください。

まとめ

上記の通り、通販型と大手損保会社では年齢条件の区分が異なります。自動車保険と同様にバイク保険の年齢条件も設定を誤ると、事故の際に補償がないという事態になってしまう可能性があります。

また、年齢条件の設定が誤っていたり、変更を忘れたりすると、ムダに高い保険料を支払うことになってしまいます。今回の記事を参考に年齢条件設定に誤りがないよう、お気を付け下さい。

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最終更新日：2019年1月23日
No.183